Q&A

保護者の方々の就職に関するさまざまな疑問や質問にお答えします。

就職を希望する学生は全員就職できますか?

平成27年度の就職や大学院進学などの進路決定率は97.7%でした。就職する場合でも進学する場合も早めの準備が成功の秘訣です。自分に合った企業を見つけてチャレンジする学生を、就職担当教員と共にサポートしています。

推薦をもらうと必ず内定が取れますか?

推薦による受験であっても、筆記試験や面接試験が実施されますから、必ず内定するものではありません。入社後、活躍出来るかどうかの可能性を審査されますので、働く上で十分な能力と人間性を認められる必要があります。

成績が良くないと就職できませんか?

企業は社会のニーズに合った学生を厳選して内定を出します。専門的な知識はもちろんのこと、人物重視で採用する企業も多く、「コミュニケーション能力」や「熱意」等、より人間力豊かな人材を必要としています。また公務員や教員試験は、1年に一度しか受験機会がないので、筆記試験対策を十分行えるかどうかが合格の鍵と言えます。

公務員に就職させたいのですがどうしたらいいですか?

3年生を対象に実施する「公務員試験対策講座」の受講をお勧めします。公務員試験に出題される教養科目・専門科目の中でも最も重要な科目を選んで開講しています。この講座をベースとして各自試験勉強を行い、合格を目指しています。
また、「公務員ガイダンス」では、試験傾向や公務員の役割などを説明しています。
各自治体の試験科目や試験日程等は、自治体のホームページに公表されますので、そちらをご参照ください。

各学科の就職先や、就職に関する資料がありますか?

保護者の方へは、9月に開催されるPPA地区懇談会で各学科の就職先が分かる「進路先一覧」をお渡ししております。
また3年生と大学院1年生全員へは、9月中旬から始まる進路ガイダンスで「就職活動の手引き」を配布しています。

ES(エントリーシート)の内容やエントリーの仕方は企業ごとに違いますか?

エントリーの方法やエントリーシートを含めた提出書類は企業ごとに相違がありますので、企業のウェブサイト等に記載されている指示や説明を確認する必要があります。エントリーはウェブ上で受け付ける企業が多く、郵送でも可能なケースもあります。エントリーシートの代表的な質問は志望理由や入社後の希望、自己PR、大学での専攻分野やゼミナール、卒業研究などです。

SPI試験とはどのような試験ですか?

筆記試験として実施する企業が多いSPI(正式名称はSPI3)とは、基礎能力(言語・非言語)と性格適性からなる適性検査です。基本的な思考能力や判断能力、性格や行動の特徴等をチェックすることが目的で、SPI対策用のテキストや問題集が数多く市販されています。

求人票はどこから見ることができますか?

学生が見ている求人票を保護者の皆様にも公開しています。
求人検索NAVIは、企業から直接届く求人票を見ることができます。

求人検索システム
なお、利用するには、ユーザー名・ID・パスワードの入力が必要です。
平成28年度PPA地区懇談会資料集のP.77に掲載しましたのでご参照ください。

業界・企業研究はどのような方法がありますか?

業界、企業研究は、イメージだけで判断するのではなく、多くの情報を集めることが必要です。情報収集のツールとしては、インターネット、新聞、雑誌などがあげられますが、「情報を足で稼ぐ」ことが大切です。大学で開催する業界セミナーや合同企業説明会、企業でのインターンシップへの参加やOBOG訪問などで先輩や社会人の話を聞くなど、さまざまな情報の集め方があります。

身体にハンディキャップのある学生の就職先は紹介していただけますか?

障がい者手帳が発行されている学生は、就職課から「学生就職総合支援センター」に登録して、同センターと協力しながら就職求人情報を学生へ個別に提供しています。障がい者の雇用促進法に基づき、各企業とも身体に障がいを持つ学生に関しては積極的な採用を進めております。

出身地での就職(Uターン就職)を希望している場合はどうすればいいですか?

出身者の多い県は、担当者を決めて学生相談および企業開拓を進めています。そのほかの地区でもOB・OGなどから求人依頼があり斡旋していますし、直接学生の相談に乗っていただくこともあります。Uターン希望者への就職ガイダンスでは、就職活動の進め方のポイントと企業選びのコツ・就職活動と学業の両立の仕方・就職活動に掛かる費用の目安などを説明しています。

大学院の進学は考えたほうがいいのでしょうか?

毎年300名ほどの学生が本学をはじめとする大学院へ進学しています。大手上場企業の採用者に占める大学院生の比率は、毎年アップしつづけています。大手の電機メーカーや自動車メーカーでは採用者の8割以上が大学院生です。十分な従業員を雇用しにくい状況から、即戦力の期待と共に高い専門性を身につけた大学院生の需要が高まってきていますので、ぜひ大学院への進学をご検討ください。

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